ＴＢＳラジオ“スペシャルウィーク”１２月からやめます ラジコのデータ活用へ（デイリースポーツ） - Yahoo!ニュース11月28日におこなわれた、TBSの定例社長会見で、次回の2018年12月度から、2カ月に1度行われている聴取率聴取週間について「スペシャルウィーク」という呼称をやめ、局全体として、特別な編成やプレゼント企画を統一して行わない意向を示したそうだ。
テレビの視聴率だと、モニター家庭のテレビに専用の機器を取り付け、リアルタイムで視聴率を計測するイメージがあるが、ラジオの聴取率は、ビデオリサーチ社が、2カ月に一度、聴取率聴取週間と呼ぶ1週間において、選ばれたモニター（関東地区で900世帯）に対し紙面やWebについてのアンケートを実施し、それを集計して算出するという、かなり原始的な方法で行っている。
聴取率は、その番組の広告単価に大きな影響を与えるため、当然ながら、いい聴取率を取りたいがために、聴取率聴取週間になると、普段は予算がなくて呼べないようなスペシャルなゲストを呼んだり、プレゼントを大判振る舞いをしたりするのが、各局で常態化していた。
それが、聴取率トップのTBSラジオが、率先して、そのような聴取率アップ対策をやめる、と宣言したのだ。
もちろん、完全に聴取率調査に参加しない、ということではないが、従来のようには重視しないということ。
その理由として挙げていたのが、radiko.jpを通じて、聴取者数がリアルタイムに把握できるようになったことが大きいという。
みんなが聴いてるラジオ番組は? - 聴取率16年トップのTBSラジオに聞いてみた | マイナビニュースそれについては、以前、こちらの記事でも詳しく説明がある。
radiko.jpでは、日常的に1分単位でリアルタイムのアクセス数の増減が把握できるため、ある番組の中で、一体どの時間帯のどんなコーナーの人気が高いのかといったことまで、詳しく把握できるのだそうだ。
さらに、例えば、番組のあるコーナーを何らかのテコ入れをしたときに、それが実際にどうアクセス数の変化に現れるか、といったことも調べながら、改善をしてゆくことができるらしいのだ。
こうした手法は、2か月に1回のアンケート調査では絶対に不可能なことであり、おそらくこの手法にTBSラジオとしても手ごたえを感じている部分があるから、今回の発表となったのだろう。
もちろん、radiko.jpで聴く人は、全体の1割程度らしいし、おそらく利用者の年齢分布の偏りも異なるので、radiko.jpのアクセス数が、聴取率調査の代わりになるかというと、それはないだろう。
とはいえ、おそらくだが、これまで聴取率調査とradiko.jpのデータの蓄積を相関分析しているはずだから、すでにradiko.jpのデータから、聴取率を精度高く推測できる計算式も確立できていて、もはやサンプル数も調査間隔も荒い聴取率調査は不要と判断しているのかもしれない。
ただし、ラジオ番組のスポンサーや、CMの広告主を集めるのは、実際には広告代理店なので、広告代理店が聴取率に対する考えを改めない限り、ラジオ局が「聴取率は不要」と言っても意味がない。
電通、ラジオ広告の効果を「radiko」で分析 :日本経済新聞と思ったら、radiko.jp自体の開設を主導した電通が、すでにradiko.jpの利用履歴をベースに、ラジオの視聴者がどんな行動を取っているかを分析するシステムを開発し、ラジオの広告効果を「見える化」するシステムを開発したという。
電通自身が、聴取率ではなく、利用者の属性情報も加味したradiko.jpの利用履歴をベースに、広告の営業活動を行うことを宣言している訳で、それなら、ラジオ局としても、今までのように聴取率聴取週間だけを頑張る意味がない。
今回のTBSの発表でもあったように、ラジオも、春秋の番組改編や、進学・就職・引っ越しシーズンという新しいリスナーを獲得しやすい時期を狙って、リスナーを増やすためのプロモーションに力を入れる方が得策だろう。
ラジオ界にとっては、その方が健全だと思うが、他のラジオ局は、TBSラジオのこの方針に追従するのだろうか？
特に、聴取率ナンバーワンを虎視眈々と狙っていたJ-WAVEにとっては、ハシゴを外された感があるので、どうするのかな？
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